会社経営改善コンサルタント企業起業マーケティング研修

皆様、こんにちは経営コンサルティングをさせていただいている「ＴＫＧＢ社会保険労務士事務所」です。

御社が「売り上げはあるのに経営が苦しいなぁ」という場合は、以下の計算式で計算してみてください。その数字をよくすることができれば大丈夫です。

no	経営比率名	算式	経営比率の意味	対策・判断基準
1	売上高総利益率	（売上総利益÷売上高）×100	売上高に対する売上総利益（粗利益）の比率（粗利益率）。売上総利益はすべての利益の源泉となる利益で、比率は高いほどよい。売上原価と販売費および一般管理費の合計を営業原価とする業種・業態の場合は100%となる。	製造業では製品当たりの製造原価、販売業では仕入れ価格が販売価格に対して低いと、この比率が高くなる。顧客との取引条件の見直し、原価仕入れ管理の見直しが必要となる。
2	売上高営業利益率	（営業利益÷売上高）×100	売上高に対する本業からの利益（営業利益）の比率。同業他社と比較することによって、生産活動およひ販売活動、管理活動の効率性を判断する。	主な営業活動での成果が示される。この値が悪い場合は、本業での事業形態等、根本的見直しを検討する必要がある。売上高総利益率との違いは、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率が控除されていること。販売・管理活動の効率が影響する。
3	売上高経常利益率	（経常利益÷売上高）×100	売上高に対する企業の経常的な活動からの利益（経常利益）の比率。この比率は、財務活動なども含めた通常の企業活動における利益率であり、金融収支なども含めた収益力を表す。比率は高いほどよい。	本業での成果を含む企業全体の成果が示される。この値が悪い場合は、企業そのものの存亡に関わるので、早急な原因分析と対応が必要となる。売上高営業利益との違いは、売上高に対する営業外損益の比率が加味されていること。営業外損益には金融収支のほかに資産の処分損益などが影響する。
4	総資本営業利益率	（営業利益÷資産合計）×100	総資本に対する営業利益の比率。比率が高いほど収益性が高い。なお、総資本営業利益率は次のように分解できる。営業利益÷総資本×100（%）＝売上高÷総資本×営業利益÷売上高×100（%）、総資本営業利益率＝総資本回転率×売上高営業利益率	営業利益が少ないか、総資本が過大であると比率は小さくなる。比率が小さい場合には、売上高営業利益率を高めるか、遊休資産を処分して総資本を圧縮し、資本効率を高める必要がある。資本にしめる固定資産の割合が高く、かつ比率が小さい場合には、将来的に資金繰りの悪化を招く可能性がある。
5	総資本経常利益率	（経常利益÷資産合計）×100	総資本に対する経常利益の比率。総資本の収益性を示す。臨時的な特別損益を除外した経常利益を用いて、企業の総合的な収益性を判断する。なお、総資本経常利益率は、次のように分解できる。経常利益÷総資本×100（%）＝売上高÷総資本×経常利益÷売上高×100（%）、総資本経常利益率＝総資本回転率×売上高経常利益率	経常利益が少ないか、総資本が過大であると比率は小さくなる。販路拡大あるいは経費削減努力により経常利益を増やすか、不良資産を処分して総資本を圧縮し、資本効率を高める必要がある。資本にしめる固定資産の割合が高く、かつ比率が小さい場合には、将来的に資金繰りの悪化を招く可能性がある。
6	総資本償却前経常利益率	（（経常利益＋減価償却実施額）÷資産合計）×100	総資本に対する経常的なキャッシュフロー（経常利益＋減価償却費）の比率。比率が高いほど総資本が効率的に利用されている。	経常利益が少ないか、総資本が過大であると比率は低くなる。比率が低い場合には、販路拡大あるいは経費削減努力により、経常利益を増やすか、遊休資産を処分し、資本効率を高める必要がある。より直接的なキャッシュフローを通じた資金繰りの安定度の指標であり、比率が小さい場合には早急な対応が必要である。
7	インタレスト・カバレッジレシオ	（営業利益＋受取利息配当金）÷支払利息割引料	事業利益（営業利益＋受取利息配当金）が金融費用の何倍あるかを示す。経常的な収益による金利の支払い能力を示す。この倍率が高いほど、金融費用の支払能力が高い。	倍率が低い場合には、営業利益を増やすか、負債を減らして支払利息割引料の支払いを少なくする必要がある。
8	債務償還年数	（短期借入金＋長期仮入金）÷（営業利益＋減価償却実施額）	本業からのキャッシュフロー（営業利益＋減価償却費）を全て借入金の返済に回すと仮定して、何年間で全額返済できるかを示す。数値は小さいほど安全性が高い。	数値が大きい場合、借入金の圧縮に努めるとともに利益を拡大する必要がある。財務体質の強弱を測る目安になる。
9	総資本回転率	売上高÷資産合計	総資本と売上高の比率。総資本の運用効率を示す。この比率が高いほど経営活動が活発であり、総資本が効率よく利用されている。一般に売上高利益率が低い業種・業態では回転率が高く、売上高利益率が高い業種・業態では回転率が低い。	回転率の変化は、売上高または総資本の増減による。短期的には売上高の増減による影響が強い。
10	売上債権回転日数	（（受取手形＋売掛金＋受取手形割引高）÷売上高）×365	売上債権（受取手形と売掛金）を回収するのに要する日数を表す。資金繰り上は短い方が望ましい。一般に決済までの期間は取引先との間や業界の慣行で決まっている。	資金繰りの問題だけでなく与信管理上の問題もあるので、取引内容の十分な見直しが必要である。
11	棚卸資産回転日数	（棚卸資産÷売上高）×365	棚卸資産（在庫）が１日当たり売上高の何倍有るかを示す。在庫を管理する場合の基本的な数値である。余分な在庫を持つと資金繰りを圧迫するため一般的には短い方が望ましい。	取扱商品の構成や原材料価格、製品期間の変化などの影響を受ける。商品・製品の売れ残りが不良在庫となる場合は問題である。
12	一人当たり売上高	売上高÷期末従業員数	従業員１人当たりの売上高を示す。値は労働集約産業では小さく、装置産業では大きい。同一業種内の相対的な位置で労働生産性を判断する。	従業員配置の適切さ、余剰人員の有無、従業員の平均的能力などが値を左右する。生産・販売方式によっても差異が生じる。
13	一人当たり有形固定資産額	有形固定資産合計÷期末従業員数	従業員１人当たりの有形固定資産額を示す。労働装備率ともいう。本システムでは数値が高いほど点数を高くしているが、設備の保有形態（自社保有または貸借など）や外注依存度などの影響が大きい。値の大小については一概に良否は言えない。	設備が過大か、不足しているかは従業員１人当たり売上高（または経常利益）との兼ね合いで判断する。
14	一人当たり経常利益	経常利益÷期末従業員数	従業員１人当たりの経常利益額を示す。労働生産性指標の一つ。数値は高いほど良い。	この数値が大幅なマイナスの場合、その状態が続くと経営危機に陥る可能性が高いため経費削減等による収益性の改善が必要である。
15	自己資本比率	（資本合計÷資産合計）×100	総資本に占める自己資本（資本合計）の割合を示す。自己資本は返済や償還の必要がない、最も安定した資本である。自己資本比率が高いほど長期的な安全性が高い。企業の財務体質である安全性を計る最も基本的な尺度である。	資本合計は株主が払い込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金から成る。内部留保の増加率が総資本の増加率を下回る場合や損失の発生により内部留保が減少すると自己資本比率は低下する。
16	流動比率	（流動資産合計÷流動負債合計）×100	短期的な債務である流動負債とこれに対応する流動資産との比率。一般的にはこの数値が高いほど短期的な支払能力が高いといえる。しかし、業種・業態によるバラツキが大きい為、業界での相対的な位置で判断する必要がある。	この数値が業界平均と比べて特に低い場合には、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった努力が必要である。またこの数値が高い場合であっても、流動資産に不良債権が含まれている場合や、棚卸資産の比率が非常に高い場合には必ずしも支払能力が高いとは言えない。
17	当座比率	（（現金・預金＋受取手形＋売掛金）÷流動負債合計）×100	当座資産（現金・預金＋受取手形＋売掛金）と流動負債の比率。流動負債を当座資産で支払う能力がどの程度あるかを示す。この数値が高いほど短期の支払能力は高い。当座資産は棚卸資産やその他の流動資産に比べて現金化までの期間が短く、即時支払手段の性格を有する。	この数値が業界平均と比べて特に低い場合には、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった努力が必要である。またこの数値が高い場合であっても、受取手形や売掛金に不良債権が含まれる場合には必ずしも支払能力が高いとは言えない。
18	固定長期適合率	（固定資産合計÷（資産合計−流動負債合計））×100	自己資本と固定負債によって固定資産がどの程度賄われているかを示す。この数値が低いほど経営安全性は高い。土地や建物などの固定資産を短期借入金などの流動負債で賄うと金融逼迫時に借り換えができないなど資金繰りが不安定になる。	この数値が100%を超えると、長期資金で賄うべき固定資産が短期の支払を要する流動負債により賄われていることになり不健全である。
19	減価償却率	（減価償却実施額÷（有形固定資産合計−土地＋減価償却実施額））×100	土地を除く有形固定資産について、減価償却がどの程度実施されているかを示す。減価償却が適正に実施されないと、利益が過大に表示され、社内に留保されるべき資金が税金や配当などを通じて社外に流出することになる。	適正な減価償却が実施されていないとき、設備が老朽化しているときは比率が低くなる。
20	手許現金預金比率	（現金・預金÷売上高）×100	売上高に対する現金・預金の比率。短期的な支払能力がどの程度あるかを判断する。現金・預金が少なすぎると、たとえ業績が順調であっても一時的に資金が足りなくなる可能性が高くなる。	この指標が非常に小さい場合には、販売代金回収の促進等により現金預金の手元準備額を増やすことを検討する必要がある。逆にこの数値があまりにも高水準の場合については、企業活動への投資を行い、より高い適用利回りを得ることができないかどうかを検討する必要がある。
21	借入金月商倍率	（短期借入金＋長期借入金）÷（売上高÷12）	借入金総額が月商の何倍あるかほ示す。この数値が小さいほど経営安全性は高い。	この数値が業界平均値と比べて特に大きい場合は、売り上げ規模に比べ借り入れが過大であると考えられる。この数値を改善するには、売り上げを増加させるか借入金総額を減らす必要がある。
22	借入金依存度	（有利子負債÷（資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高））×100 ※有利子負債＝短期借入金＋長期借入金＋受取手形割引高	自社の保有する資産のうちどれくらいの割合が借入金により賄われているかを示す。この数値が小さいほど経営安全性は高い。借り入れは経営が順調な時は規模拡大の有効な手段である。しかし、不調になると金利負担が収益を圧迫し、借り換えも困難になる。借入金は長期的な見通しのもとに行う必要がある。	長期的に比率を下げるには収益性を向上させることである。短期的には、遊休資産処分や増資による借入金の返済が有効である。
23	預借率	（現金・預金÷（短期借入金＋長期借入金＋受取手形割引高））×100	借入金総額に対する現金・預金の比率。この数値が大きいほど経営安全性は高い。経営が不調になると借り換えが困難になるため、返済に備えてある程度の現金・預金を準備しておく必要がある。	この数値が業界平均値と比べて特に小さい場合は、販売代金促進を図り、手元現金預金の準備額を増やすか、あるいは、収益性向上または遊休資産処分などにより借入金を圧縮することが必要である。
24	売上高支払利息割引料率	（支払利息割引料÷売上高）×100	売上高に対する借入金利息や受取手形割引料等の金融費用の比率。数値は小さいほど良い。金融費用は売上高の増減に関わらず発生する固定費である。販売不振などにより収益性が低下すると負担が厳しくなる。	この数値が業界平均と比べて特に大きい場合には、支払利息を少なくする為に借入金を圧縮する、あるいは売り上げを増加させることが必要である。
25	前年比増収率	（（売上高÷前期売上高）−１）×100	売上高が前期と比較してどれくらい増減したかを示す。成長性指標の一つ。数値が０より大きい場合は増収。０より小さい場合は減収を意味する。	売上高は、災害などの一時的要因、景気や市況などの循環的要因、顧客の嗜好や環境の変化などの傾向要因によって変動する。災害や不況への抵抗力（ベースとなる売上高の確保など）と環境変化に対する適応力が求められる。
26	総資本回転率増減	（売上高÷資産合計）−（前期売上高÷前期資産合計）	総資産回転率の前期からの変化幅。経営効率の変化を示す。数値が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味する。この数値は大きいほど良い。	一般に総資本回転率は売上高の増減によって変動する。大型の設備投資や多角化、事業転換などの経営内容の変化による場合もある。
27	自己資本比率増減	（（資本合計÷資産合計）−（前期資本合計÷前期資産合計））×100	自己資本比率の前期からの変化幅。安全性の推移を測定することができる。数値が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味する。この数値は大きいほど良い。	資本合計は株主が払い込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金から成る。内部留保の増加率が総資本の増加率を下回る場合や損失の発生により内部留保が減少する場合は、増資を行い資本合計を充実する必要がある。

以上の内容で御社の経営改善ができると思います。もう少し御社向けの個別のアドバイスが欲しい方は「ＴＫＧＢ社会保険労務士事務所」までご連絡ください。